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変わるべきは

大阪屋に楽天が資本参加すると全国紙が報じたことで、業界の関係者から様々な声が挙がっている。6月5日、講談社や小学館、集英社、そしてまた大日本印刷も第三者割当増資の引受先になる方向で協議していると、大阪屋友の会連合大会で南雲隆男社長から伝えられた。

これからの大阪屋の発展を願う賛成派も多いが、不安視する声も少なからずある。ネット書店と取次会社との結びつきが強まることで、リアル書店にどのような影響があるのか。デジタル事業について、楽天と大阪屋はどんな青写真を描いているのか。

大阪屋では、既存の取引書店に対してメリットのある連携を模索しながら、7〜8月の臨時株主総会で増資の決議をするという。が、「この先が見えない」ことで「どうなっちゃうのですか」という問合せが後を絶たない。

日販、トーハンに次ぐ、第三極といわれる大阪屋以外にも、リストラや社屋を移転する取次会社が増え、業界の行く末が見えない。取次会社による仕入れ部数は減り、出版社の新刊依存型の基調は強まっていくのか。条件の変更はあるのか。あらゆることを先回りして心配する人もいる。

取次会社の動向は書店、出版社にも影響があり、それは自社や自分、家族の未来にも関わる。業界の問題は「個」の問題でもある。だから浮き足立つ。いま、すべてを見越して安泰な企業なんてない。

それはネット書店で働く方も同じである。売上げを上げるためにストレスを抱えて仕事に臨んでいる。リアル書店と同じくらい、いやもしかしたらそれ以上に危機感が高いようにもみえる。

「取次配本から、書店の意志をもった仕入れ」を提唱する日販のメッセージは、個の仕事に対する意識改革でもある。来店者に本をどう売るのかを考えて発注しなくてはいけない。

大阪屋がどう変わるかよりも、自身が変わらなくてはいけないと思う。流されず、ブレない礎を築いていきたい。

 

社長 丸島基和

(2013/6/11)

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