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「新古書店と闘うべき」/新潮社・佐藤社長が問題視
 

新潮社の佐藤隆信社長は10月15日の京都トーハン会の席上、最近の新古書店に関わる一連の動きに反対の意思を示した。

同社長はグーグルや国立国会図書館の書籍コンテンツのデジタル化については「もうインターネットのない時代には戻れないのだから、出版社としては工夫していかなくてはならない」と述べ、「しかし、新古書店は対応するものではなく、闘うべきものである」と語った。

新刊書店で新古書を併売する動きが活発化するなかで、ブックオフを新刊書店内に誘致する事例やその逆にブックオフが新刊書店を店内に組み入れる複合化も出てきた。大日本印刷が丸善、TRC、大手出版社とともに出資したことも話題になったが、その大手出版社については、著者の権利保護の視点から「防衛的なものと聞いている」とした。

佐藤社長はいまの新古書店は従来の古書店とは規模・組織が違うことを説明し、「大規模になると弊害がある」と指摘。ポイントサービスでもおまけ程度の数%なら容認するが、10%ともなれば問題であるのと同様に、大規模で組織的に運営する新古書店チェーンの影響を危惧した。 また、新古書店がいまだに「万引きの温床になっている」と指摘。「ネット上では『あの(新刊書)店は(万引きするのに)いい』という書込みがあるのに、古物商の管轄である警察が動く様子もない」「京都トーハン会でテーマにしてもいいのではないか」と語り、新古書店と出版・書店界のコラボに危機感を露にした。

(本紙2009/10/22号掲載記事から)
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