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講談社、「週刊現代」1年間連続で大幅増/編集・販売立体的取組みが奏功
 

講談社「週刊現代」の勢いが止まらない。昨年9月から今年8月まで連続で前年を大幅に上回る一方、この期間中に前年比2倍以上となった月が4回も出現している。製作部数の大幅な積み増しや今年2月の定価アップが追い風になったことも事実だが、編集体制の強化や「中高年の性」特集の投入、販売政策面では書店とコンビニエンスストアの配本比率の見直しなど“立体的な取組み”が奏功し、1年間連続のプラスに結びつけた。

『「週刊現代」過去一年間販売実績表』に目をやりながら雑誌販売局の川端下誠局長は「月次集計なので合併号などの要因から数字にバラつきがある。今年に入ってからも、実売部数で対前年より平均で毎号10万部増が実現できた。定価も350円から390円(現状は特別定価400円)に値上げしたにも関わらず、読者がついてきてくれた実感がある。『中高年の性』特集にしても社会問題の視点で取り組み、下品さを排除した大人のための記事が読者に受け入れられていると思う」と語った。

同社では昨年6月、「週刊現代」の編集部体制を刷新した。同誌2度目の登板となる鈴木章一氏を編集長にすえる一方、記事の三本柱である政治・スクープ・芸能分野のクオリティ向上を図り、社内の敏腕編集者を結集させ、“読みごたえある記事”にこだわった。

元々、政治に強い同誌ゆえに昨夏の衆議院総選挙は格好のプラス材料になると容易に予想できた。その前に起こった酒井法子さんや押尾学被告などによる芸能人の薬物汚染が主要週刊誌の部数増にまず貢献した。川端下局長は当時を振り返りながら次のように話す。

「これらの要因が各週刊誌の部数を押し上げたことは確かだが、他誌に先駆けて『週刊現代』が初めて〈民主党300議席〉をブチ上げたことが大きかった。それも丹念な周辺取材を積み重ねた結果の表れだ。読者も“まさか”と半信半疑ながらも離れなかった。これがその後の上昇カーブのきっかけといえるだろう」

16ページにわたる「中高年の性」特集の第一弾「死ぬまでSEX」は60代以上の読者の反応がよく、数字が跳ねた。その後も2カ月に2、3回ペースで掲載されている。細川ふみえや杉田かおるなどの女優グラビアでも売上げは上がった。話題を途切れさせずに企画を投入することで、実売部数は着実に伸びていった。

配本面ではそれまで書店とコンビニがほぼ対等だった分配比率を変更。販売実績と照らし合わせながら書店が「40〜45」、コンビニが「55〜60」の範囲で微調整し、実売率の向上と返品抑制に効果を上げているという。

(本紙2010/9/9号掲載記事から)
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