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スキージャーナル、元従業員が倒産申請

1月9日、スキージャーナル梶i資本金1000万円、東京・北区、長橋好美代表)が元従業員21人から東京地裁へ破産を申し立てられ、同地裁が受理した。従業員の代理人は関秀忠弁護士(東京・千代田区麹町2-3、ほくと総合法律事務所、電話03-3221-9873)。
帝国データバンクによると、同社は「月刊スキージャーナル」ほか、スキー関連の書籍・DVDを製作し、2004年5月期には売上高約11億2300万円を計上。しかし、2017年同期には約4億4000万円にまで落ち込んでいたという。「月刊スキージャーナル」は昨年1月号をもって休刊。従業員への給与も遅配が続き、事務所は事実上、閉鎖状態となっていた。

 
(2018/1/15)
               
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