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水中造形センターが事業停止

水中造形センター(資本金 4800万円、東京・千代田区、舘石哲見代表)は7月 12日、事業を停止し、事後処理を宮之原陽一弁護士(宮之原法律事務所、電話03-6869-7171)に一任した。同社は1958 年、舘石昭氏が創業。月刊誌「マリンダイビング」を主力に多くのダイビング関連本を発行していたが、近年は販売部数が低迷。帝国データバンクによると、2020年9月期の売上高は約3億 9000 万円にまで落ち込んでいた。さらに新型コロナウイルスの影響で「マリンダイビングフェア」を延期し、資金繰りが急速に悪化。事業の継続を断念した。負債額は約2億円。債権者数は約100人。


 
(2021/7/16)
               
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