取協と電流協、デジタル印刷推進で共同宣言

1月20日、2団体が連名で「出版業界でのデジタル印刷活用を推進する共同宣言」を発表した。少ロット・短納期のデジタル製造(デジタルショートラン=DSR)を活用して「適時適量の製造」を実現し、品切れや重版未定による「読者と本の出会いの喪失」「販売機会の損失」をなくす。デジタル印刷は割高になるがオフセット印刷と同等の品質で、返品や出版社の在庫リスクなども低減されることが期待されている。2団体合同プロジェクトの座長を務める田仲幹弘氏(トーハン)や日本出版取次協会の近藤敏貴会長(同)、電子出版制作・流通協議会の入鹿山智也会長(大日本印刷)などが説明に当たった。

写真=左3人目から、近藤会長、田仲座長、入鹿山会長