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ニュースフラッシュ
【人事】PHP研究所、新取締役に松下幸義氏
昨年12月23日開催の株主総会ならびに取締役会で役員の選任を行い、取締役に松下幸義氏、監査役に小林紀明氏が新任した。水野譲取締役、水野省三監査役は退任した。 執行役員人事では、専務執行役員に金子将史氏と阿達真寿氏が昇任し […] -
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日教販が2月に電子マンガ配信、学参市場活性化へ
2月、中高生に向けてマンガと練習問題を組み合わせた電子書籍「#こいさん~恋と参考書」をアマゾンキンドルで配信する。作画はマンガ家の木与瀬ゆら氏、企画・制作は日教販。「東進ブックス」レーベルなどを発行するナガセが協力する。 […] -
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トーハン川上社長、年頭挨拶で「業界全体にとって大きな変化が始まる1年に」
トーハンは1月5日、川上浩明社長から社員へメッセージを発信し、オンラインで全国拠点にも配信した。 川上社長は2025年を「節目の1年」と振り返り、川口センターの稼働、コンビニ流通の引き受け、日本出版販売との書籍返品協業な […] -
ニュースフラッシュ
【人事】ジーピー、新社長に米川秀治氏
昨年11月22日に米川和秀社長が逝去したことに伴い、このほど代表取締役副社長・米川秀治氏が代表取締役社長に就任した。 -
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【人事・機構改革】光文社、第一編集局動画事業部を新設
1月1日付で、第一編集局に動画事業部を新設した。同日付で、第一編集局デジタルコンテンツ推進室長(副編集長)兼VERY副編集長の柴田三緒氏が動画事業部長に就いた。 -
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【人事】実務教育出版、兼務取締役に東平恭介氏
昨年12月15日開催の株主総会ならびに取締役会で、兼務取締役(出版事業部担当)に東平恭介氏が新任した。 飯川昇取締役と井上眞一監査役は退任した。 -
お知らせ
本紙「新文化」2026年1月1日・8日号はお休みしました
いつも「新文化」をご愛読いただき、誠にありがとうございます。 本紙「新文化」は、2026年1月1日号と8日号をお休みさせていただきました。 次回の発行は、26年1月15日号です。何卒ご了承ください。 新文化通信社 -
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【人事・機構改革】世界文化社、5本部制から3本部制に
12月25日、2026年2月1日付の機構改革と人執行役員人事を発表した。機構改革では、これまでの家庭画報ブランド本部、ソリューションビジネス本部、Beginブランド本部、パブリッシング本部、マーケティング事業本部の5本部 […] -
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【人事】祥伝社、金野裕子取締役が常務に昇任
12月24日開催の株主総会ならびに取締役会で、取締役・金野裕子氏が常務取締役に昇任した。また、取締役に山下亮氏と飯島英雄氏が新任した。 宮島功光取締役は退任し、顧問に就いた。 -
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【人事】ディスカヴァー・トゥエンティワン、監査等委員会設置会社に移行
11月27日開催の株主総会ならびに取締役会で監査等委員会設置会社に移行した。それに伴い役員の選任を行い、社外取締役に金川裕一氏、取締役(監査等委員)に小関勝則氏、社外取締役(監査等委員)に高橋知洋氏が新任した。 小島昇監 […] -
いまいちど、本屋へようこそ
第120回 「ザ・本屋さん」と子どもたち
北海道・帯広市を中心に4店舗を展開している書店「ザ・本屋さん」が主催し、帯広市教育委員会が共催して開催された「読書の時間」ワークショップのため帯広市立図書館を訪れた。 同社の高橋智信社長には一昨年から、子どもたちの読書環 […] -
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第9回「未来屋小説大賞」、朝井リョウ「イン・ザ・メガチャーチ」に
未来屋書店は12月24日、第9回「未来屋小説大賞」を発表。朝井リョウ『イン・ザ・メガチャーチ』(日経BP、日本経済新聞出版)が大賞に選ばれた。今後、未来屋書店とアシーネの店舗では、同賞の関連フェアを開催する。 同書は9月 […] -
最新号のご案内
【最新号案内:2025年12月25日号】2025年出版界10大ニュース
■「新文化」最新号の1面特集は、【2025年出版界10大ニュース】 年末恒例の特集です。 1位:国が書店支援策/「書店活性化プラン」策定=6月10日、中央省庁が「書店活性化プラン」を策定して公開した。経済産業省、中小企業 […] -
ニュースフラッシュ
JPIC、海外販路拡大テーマに3イベント実施へ
出版文化産業振興財団(JPIC)が来年1月15・22日、東京・千代田区の神田明神ホールおよびオンラインで催す。参加費はいずれも無料、事前申込制。概要は下記の通り。 ①「日本文学における共感と日本への関心/作家・柚木麻子氏 […] -
本紙ヘッドライン
【本紙ヘッドライン】2025年12月25日号
2025年出版界10大ニュース(1面) JPO・日本図書コード管理センター/「雑貨」はISBN付与対象外(2面) 書協/不適切な価格表示是正を(2面) インプレス丸善CHIHD/技術書読み放題サービス・「テックリブ」提供 […] -
ニュースフラッシュ
島根・大田市が書店開設事業者を公募開始、10年間で最大5500万円を助成
無書店自治体となっている島根・大田市が12月22日、市内で書籍・雑誌小売業(古本除く)の店舗を開設・運営する事業者を公募し始めた。開設資金を最大500万円支援。加えて、家賃や販売促進費などの費用を1年につき最大500万円 […]
